【職業解説】人材コーディネーターの仕事内容とは？きつい点・年収・向いている人

2026年11月12日

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「人材コーディネーターって、具体的に何をする仕事？」「派遣会社の仕事はきついと聞くけれど、未経験でも務まる？」

人材コーディネーターは、派遣会社に登録した方と、人手を求める企業をつなぐ仕事です。「派遣コーディネーター」とも呼ばれ、未経験から応募しやすい職種です。ただ、急な欠員対応や契約更新の確認といった裏側の仕事は、外からはなかなか見えません。

この記事では、人材コーディネーターの仕事内容と1日の流れ、キャリアアドバイザーとの違い、きついと言われる理由、年収の考え方、向いている人、未経験からなる方法までを、現役キャリアコンサルタントのおーかわ。が解説します。

結論：人材コーディネーターは、派遣スタッフの登録面談から仕事の紹介、就業後のフォローまでを担う「派遣で働く人の伴走役」です。急な欠員や辞退への対応、スタッフと企業の希望の板挟みなど、きつい場面は確かにあります。一方で、接客や事務の経験を活かして未経験から入りやすく、労働者派遣法の知識や調整力など、人材業界で長く使えるスキルが身につく仕事です。

人材コーディネーターとは？派遣会社での役割

人材コーディネーターとは、派遣会社（派遣元）に登録したスタッフと、派遣を受け入れる企業（派遣先）の間に立ち、条件の合う仕事を紹介して、働き始めたあとも支える仕事です。派遣で働く人は、派遣会社と雇用契約を結び、実際の仕事は派遣先の指示を受けて行います。この仕組みの中で、スタッフが安心して働けるように調整するのが役割です。

厚生労働省の集計によると、令和6年度の派遣労働者数は約220万人（2,199,639人）で、前年度より3.9％増えています。派遣先の件数は861,926件、派遣の実績があった事業所は33,207か所にのぼり、それだけ多くの「人と職場の組み合わせ」を日々調整している人たちがいるということです。

出典：厚生労働省「令和6年度労働者派遣事業報告書の集計結果（速報）」

営業担当との分業と「一気通貫型」

派遣会社の体制は大きく2つに分かれます。企業から派遣の依頼を受ける「派遣営業」と、スタッフ側を担当する「人材コーディネーター」を分ける分業型と、1人が企業とスタッフの両方を担当する一気通貫型です。求人票に「企業訪問」「新規開拓」とあれば、一気通貫型の可能性が高いでしょう。

近い仕事との比較

比較項目	人材コーディネーター	派遣営業	キャリアアドバイザー	企業の採用担当
主な相手	派遣スタッフ（登録者）	派遣を受け入れる企業	転職を希望する求職者	自社への応募者
働く形の前提	派遣（派遣元が雇用）	派遣（派遣元が雇用）	人材紹介（企業に直接雇用）	自社で直接雇用
中心の業務	登録面談・仕事紹介・就業後のフォロー	派遣の依頼獲得・契約・派遣先との調整	面談・求人紹介・選考対策	募集・選考・入社手続き

※一般的な傾向をまとめたもので、会社によって担当範囲は異なります。

転職エージェントで働くキャリアアドバイザーとの一番の違いは、「入社が決まったら終わり」ではなく、就業中もスタッフとの関係が続くことです。

人材コーディネーターの仕事内容と1日の流れ

主な仕事の流れ

登録面談：派遣会社に登録した方と面談し、これまでの職歴、希望の職種・勤務地・時給・勤務時間などを聞き取ります。
お仕事紹介（マッチング）：派遣先から届いた依頼の条件と、登録者の希望・スキルを照らし合わせ、合いそうな方に電話やメールで仕事を案内します。
職場見学の同行：就業前の職場見学に同行し、業務内容や雰囲気を一緒に確認します。
就業開始の手続き：就業条件の明示や雇用契約などを社内の担当部署と進めます。
就業後のフォロー：初日や1週間後などに連絡を取り、困りごとがないかを確認します。
契約更新の確認：契約期間の終わりが近づくと、スタッフと派遣先の双方に更新の意向を確認し、次の契約や新しい仕事の紹介につなげます。

人材コーディネーターの1日（例）

時間	主な業務
9:00	出社、メール確認。スタッフからの欠勤・遅刻連絡への対応
9:30	新しく届いた派遣の依頼を確認し、条件に合う登録者を検索
10:00	登録面談（対面またはオンライン）、スキルチェック
13:00	登録者へのお仕事紹介の電話。案内の返事を派遣営業に共有
15:00	スタッフの職場見学に同行
16:30	就業中のスタッフへのフォロー連絡、契約更新の意向確認
17:30	面談記録の入力、仕事帰りのスタッフからの相談対応

※あくまで一例です。登録面談を夕方や土曜日に行う会社もあります。

派遣のルールの知識が欠かせない

人材コーディネーターは、労働者派遣法のルールをふまえて仕事を進めます。たとえば、同じ派遣スタッフを派遣先の同じ組織単位（課など）に派遣できるのは原則3年までです（派遣元に無期雇用されている方や60歳以上の方などは例外）。また、2020年4月からは「派遣労働者の同一労働同一賃金」のルールが始まり、派遣スタッフの待遇を決める方法も決められています。

さらに派遣会社には、教育訓練や希望者へのキャリア・コンサルティング、3年の期限が近いスタッフへの直接雇用の依頼や新しい派遣先の紹介といった措置も求められています。

出典：厚生労働省「派遣労働者の受入期間制限」、厚生労働省・都道府県労働局「派遣労働者の同一労働同一賃金」リーフレット、厚生労働省「平成27年労働者派遣法改正法の概要」

私自身、人材業界にはコーディネーターとして入りました。人を相手にする仕事なので、いちばん苦労したのはコミュニケーションの部分です。

正直にお伝えすると、面接や職場見学、入社日の約束を守ってもらえなかったり、就業中の勤務態度に問題があったりする方への対応は、精神的にこたえます。それでも、一つひとつ乗り越えて信頼関係を築けたときには、大きなやりがいがありました。

また、普段は入ることのできない業種の職場を見学できたり、経験豊富な方のお話を聞けたりと、自分の視野が広がる面白さもこの仕事ならではです。

人材コーディネーターのやりがい・魅力

紹介した仕事でスタッフが長く働き、「この職場を紹介してもらえてよかった」と言ってもらえたとき
ブランクのある方や子育て中の方が、条件に合う職場で再び働き始めるきっかけをつくれたとき
事務、製造、コールセンター、医療・介護など、さまざまな業界の仕事の中身に詳しくなれること

人材コーディネーターの手応えは、紹介して終わりではなく、働き続ける姿を見守れるところにあります。

人材コーディネーターの仕事がきついと言われる5つの理由

① 急な欠員や就業前の辞退に追われる

派遣の仕事では、スタッフの体調不良や家庭の事情による急な欠勤、就業開始の直前での辞退が起こることがあります。そのたびに代わりの方を探し、派遣先へ説明するため、朝一番の電話で1日の予定が大きく変わることもあります。

② スタッフと派遣先の希望の「板挟み」になる

スタッフは「時給を上げたい」、派遣先は「経験者がほしい」と、それぞれに事情があります。両方の立場を理解したうえで、落としどころを探る調整力が求められるため、気疲れしやすい仕事です。

③ 年度末や契約更新の時期に業務が集中する

3月末で契約を終え、4月から新しい仕事を始めたい方が多いため、年度末は面談や紹介、更新確認が重なります。

④ 稼働人数や売上などの数字目標がある

派遣会社は、派遣先から受け取る派遣料金と、スタッフに支払う賃金などの差で運営されています。厚生労働省の集計では、令和6年度の派遣料金の平均は8時間換算で26,257円、派遣労働者の賃金の平均は16,735円でした。この差で社会保険料や運営費をまかなうため、コーディネーターにも「稼働人数」などの目標が置かれるのが一般的です。

出典：厚生労働省「令和6年度労働者派遣事業報告書の集計結果（速報）」

⑤ 職場の悩みやトラブルの相談窓口になる

就業中のスタッフから「聞いていた仕事内容と違う」といった相談を受けるのも役目です。寄り添いつつ、抱え込みすぎない線引きが大切です。

人材コーディネーターを経験して大きいと感じるのは、BtoB（企業）とBtoC（求職者）の両方を経験できることです。営業する度胸もつき、企業向け・個人向けのどちらのセールススキルも身につきます。労働法にも詳しくなり、普段の生活でときどき役立つこともあります。

ただ、辞めてしまう理由は結局「人」です。コミュニケーション疲れや板挟みでしんどくなってしまう方は少なくありません。また、給与がそれほど高くないこともあり、スキルを身につけた方は人材紹介会社へ転職していくイメージがあります。

人材コーディネーターの年収

人材コーディネーターの年収について、厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）では、この職業だけを集計した統計は見当たりませんでした。そのため、この記事では平均年収の数字は載せず、年収を左右するポイントを紹介します。

雇用形態：正社員のほか契約社員の求人もあり、賞与や昇給の有無が変わります。
担当範囲：スタッフ対応だけの分業型か、企業営業も担う一気通貫型かで、評価の基準や給与水準が変わることがあります。
評価制度：稼働人数などの目標達成が賞与に反映される会社もあれば、固定給が中心の会社もあります。

応募の際は、求人票の月給だけでなく、賞与の決まり方、残業代の扱い、土曜日の出勤があるかまで確認しておくと、入社後のギャップを防げます。

人材コーディネーターに向いている人・向いていない人

向いている人

初対面の人とも落ち着いて話せ、希望を細かく聞き出せる人
電話やメールの連絡をこまめに取り、約束の期限を守れる人
予定が急に変わっても、優先順位をつけ直して動ける人
相手の立場の違いを理解し、両方が納得できる案を考えられる人
働く人を「一人ひとり」として見られる人

向いていない人

電話の対応や、断られる場面がとても苦手な人
決まった作業を自分のペースで黙々と進めたい人
相手の悩みを抱え込んでしまう人
数字の目標がある働き方に強い抵抗がある人

当てはまる項目があっても、分業型の会社を選ぶなど職場選びで負担の感じ方は変わります。

人材コーディネーターに必要な資格・役立つ資格

人材コーディネーターになるために必須の資格はありません。そのうえで、持っていると仕事の幅が広がる資格や知識があります。

キャリアコンサルタント（国家資格）：派遣会社には希望者にキャリア・コンサルティングを行う体制が求められるため、相談対応の土台になります。資格の取り方はキャリアコンサルタントの解説記事で紹介しています。
派遣元責任者講習の受講：派遣会社の事業所に置く「派遣元責任者」は、この講習を受けていることが要件の一つです。経験を積んで責任者を任される段階で受講する人が多いでしょう。
MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）：事務職を紹介する際、ExcelやWordのスキルの見極めに役立ちます。
普通自動車免許：車での移動が多い地域では応募条件になっていることがあります。

出典：厚生労働省「労働者派遣事業」

未経験から人材コーディネーターになるには

人材コーディネーターの求人では、「未経験歓迎」「接客・販売の経験を活かせる」といった募集を見かけることが多く、異業種から挑戦しやすい職種です。特に評価されやすいのは、次のような経験です。

接客・販売：初対面の方と話し、要望を聞き取って提案した経験
営業事務・一般事務：電話応対や書類の管理、期限を守る正確な事務処理の経験
派遣で働いた経験：派遣スタッフの立場で働いた経験は、登録者の気持ちを理解するうえで大きな強みになります

選考で見られやすいポイント

面接では「なぜ人材業界なのか」「なぜ派遣会社のコーディネーターなのか」をよく聞かれます。急な対応や調整にどう向き合ってきたかを、具体的な場面で話せると説得力が増します。前職を辞める理由の伝え方に迷う方は、面接での転職理由・退職理由の答え方も参考にしてください。

未経験からの転職は、基本的に問題ありません。私の職場でも、前職は接客業や営業などさまざまな方がいましたし、私自身も小売業の出身です。

選考では、相手と対話する力が特に見られると思います。また、営業もしっかり担当するため、忍耐力や意欲も見られるポイントです。

経験を積んだあとのキャリア

人材コーディネーターの経験は、派遣営業や拠点のリーダー、転職エージェントのキャリアアドバイザー、企業の人事・採用担当など、人に関わる仕事へ広くつながります。人材業界の中で職種を変えたい方や、ほかの業界とも比べながら求人を探したい方は、転職エージェントに相談して、自分の経験がどこで活かせるかを一緒に整理するのも一つの方法です。どこに相談すればよいか迷う方は、転職エージェントおすすめ記事で年代・目的別に紹介しています。

「どのエージェントに相談すればいいかわからない」という方は、自分に合った転職エージェントを紹介してもらえるサービスから始めるのも一つの方法です。

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